【日経225先物シストレ】

  • 【シストレバックテスト】 ラージベース  1枚あたり1日1回転(売買手数料抜) 資本金元本 300万円 98年  +3710 (+371万円) 99年  +2090 (+209万円) 2000年 +3280 (+328万円) 2001年 +1910 (+191万円) 2002年 +3250  (+325万円) 2003年 +1140 (+114万円) 2004年  +790 (+79万円) 2005年 -2230 (-223万円)  2006年 +1180  (+118万円) 2007年 +940 (+94万円) 2008年  +240 (+24万円) 2009年 +1050 (+105万円) 2010年  +830 (+83万円) 2011年 + 560 (+56万円) 累積利益 +18740 (1874万円也)
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2007年4月の7件の投稿

2007/04/27

意外に知らない仲介手数料

この数年間の円安ドル高で、為替差益による収入が9%、金利収入が4~5%ということで年利13~14%程度のリターンを手にした方も多いと思います。為替差益も、御自分の給与収入の他に20万円未満の利益収入内であれば課税は発生しませんし、マイナスは為替手数料のみと言ったところではないでしょうか。金利にも課税はされますが差引20%程度になります。

外貨商品で人気を集めているのは、外貨預金、外貨MMF, 為替証拠金取引などです。外貨商品の販売で成功している企業が今、東証一部上場企業になっています。宣伝文句はと良いますと・・・「外貨定期3ヶ月もの年金利16%のNZドル」といった主旨の金融商品です。そして為替手数料はといいますと・・・「片道たったの1円です!」といった売り文句です。この宣伝文句の裏を今から解き明かしましょう。

「外貨定期3ヶ月もの年金利16%のNZドル」これに今100万円を預けいれたとしましょう。現在の為替レートが1ドルが100円とします。これを仲値(TTM)といいます。買付時と売却時は1ドル100円であるとします。片道の為替手数料が1円ということは、TTS(買値)はその時点で101円となります。TTB(売値)は99円となります。ドルを購入してから円に戻すまで往復2円という為替手数料が発生します。

100万円を101円で購入すると・・・100万÷101円=9900、99ドル。買付手数料は9900ドル×1円=9900円。9900ドル×金利16%×預け入れ期間3÷12=396ドル(課税前金利3か月分)。396ドル×80%=316ドル(課税後金利)。9900ドル(買付時)+316ドル(ドル金利)=10216ドル。これを換金すると10216ドル×99円(売却レート)=101万1384円。為替手数料は1円ですから10216ドル×1円=10216円。売却手数料は10216円です。往復2円ということはドルを購入して円に戻すのに計20116円かかることになりますから、101万1384円-20116円=99万1268円。為替の変動が起こらない場合99万1268円が入金されることになり8732円の元本割れを起こしてしまいます。勿論儲かったのは高手数料収入が入った証券会社だけで、購入した我々は実質損になってしまいます。購入した外貨ドルが3ヵ月後に円安に触れていれば問題ありませんが、高金利を謳って3ヶ月以内に換金させるといった金融商品には注意を払う必要があります。

外貨建て商品は金利ではなく、為替差益で儲ける商品です。往復の手数料が安価で円高時に買い付けて円安時に売却を考えてください。

2007/04/22

時価総額30兆円

証券会社が預かっていない株はタンス株券含めると231億株あります。時価総額にして30兆円分ということは、トヨタ自動車の時価総額と同程度の株券が世の中に浮動していると考えられます。2009年1月には株券がなくなります。電子化で管理されるようになるので、現物がなくなり改ざん防止の為にPDFなどのファイル管理をされていくのではないでしょうか。キュービックが税金が欲しいとかいう問題もあるでしょうが・・・。株券は田舎に行けば行くほどあるそうです。市場に出ている30兆円分の株券を集めるのも至難の業でしょう。

最近気になっているのは、毎回題目に上がる「中国市場の動向」です。世界経済が注目しているのは中国市場です。人気が高まり株価も2年間で3倍ぐらいになっています。中国投信が人気を集め、証券会社でも倍の売り上げになっているそうです。

ところが、中国という国は社会主義国家で共産党の支配国です。共産党が右を向けといえば右を向く。左を向けといえば左を向く。そんな規制の中で株式の売買にもある制約があります。例えば、同じ銘柄を買い付けるにしてもA株とB株というのがありA株は中国専用の国内向けの株。B株は外国専用の外国人向けの株。同じ銘柄でこれら2種類を発行しています。A株というのは通貨は人民元で買い付けます。元が今安いそうで、為替操作で元が守られているそうです。この2種類の株を統合して1つにしようという動きは出ているようですが、果たしてこれらが解禁されたことで株の売買が制約なしに自由に出来るとも考えにくいのですが・・・。元の価値が上げるとアメリカへの輸入が減るので元が安く設定されているのです。

世界観からすると中国のGDPの成長率を見てくださいということです。毎年10%ぐらいの推移で、今年度は11%という数字を出しています。日本の平成バブル絶頂期のGDP成長率は年8~9%だったということを考えればこの勢いの凄まじさはわかると思います。中国は金利を上げてくるのではないかと言われています。その懸念が先行して株価を下げたのではないかということもありますが、暴落の要素というのは一概には言えない部分もありますね。

株価というのは、ある一定のリズムで上げ下げしています。この度の世界同時連鎖株安は、上海発と言われながら、上海市場NY市場ともにあれから1ヶ月半で暴落前の高値を更新しているではないですか。株価がもとのリズムに戻ってきたということで、そんなに慌てることもないと思われます。

2007/04/21

今後の景観見通しと注目株式

今後の景観見通しと注目株式
また今月も大手証券会社様のセミナーに参加させていただきましたm(__)m 必ずお土産を持たせくれる好意的なお客様重視のすばらしい証券会社様です。というより毎回貴重な支店長樣の御講義を生で拝聴させていただいているにも関わらず こんなにいただいていいの?さすがは東証一部上場の証券会社。セミナー内容は後程〜♪

2007/04/14

2000アクセス大台突破

ブログの開設をして早や3ヶ月・・・2000アクセスを突破しました。御来訪誠に有難うございます。一重に皆様方あってのブログの運営。これからも飽きの来ないデザインと内容の提供を行い、益々皆様方のお役に立てるような情報の提供を進めてまいります。

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2007/04/09

プログラム売りによる世界同時株安って?

2006年5月、2007年3月と、毎年のように世界同時株安が起こっています。2006年度はアメリカの利上げや原油価格高騰、などが原因だと言われていて、2007年度は、中国、上海市場の暴落がきっかけだと言われています。株式売買はコンピューターによるプログラム売買が盛んで、プログラムされた下落幅になると自動的に売りになることが主因だと言う方がいらっしゃいました。

「今や、人の感に頼った株式売買をプロの方はしないので、こうした世界同時株安が起こりやすい状況になっている。株式市場では皆が期待と不安で売買をしているので、株価が上昇するとうれしい反面、いつ下落するのかと不安になる。そこに、不安な情報が流れると誰かが売却に動く。その下落幅が、プログラムされた下落幅に届くとコンピューターがいっせいに売却の指示を出す。

手持ち資金いっぱいいっぱいに株式投資をしている人は、7%程度の下落幅を損切りの分かれ目だとしていると思うので、ほとんどの株を損切りしたのではないだろうか。こうしたプログラム売りは3カ月程度待てば元の状態に戻るので、売るタイミングを逃した人は、そのまま保有していても大丈夫だと思う。

プログラム売りによる株安は、3カ月程度で元に戻る癖を知っている人には、下落したときは株購入のチャンスとなる。何しろ3ヶ月で7%程度のリターンが期待できるからで、そのためにはいつも購入できる資金を保有していることが大切になる。資産の3分の一を現預金で持っていれば、即座に対応できる。」

この度の大幅下落は、プログラム化された売買の仕組みに飲み込まれたのでしょうか。これからもこうした激震が世界中をかけめぐることがあるとすれば、異常事態への覚悟が必要ということですよね。

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2007/04/08

原発2基受注の裏側

三菱重工業が米電力会社大手の「テキサス電力」から、大型の原子力発電所の建設を受注したニュースでは「2015年に稼動が予定される」ということですが、米政府では約30年ぶりの原発建設再開になるそうです。日本企業が米国で原発を単独受注するのは、初めてらしく日本が独自開発した原子炉の海外輸出の第一弾ともなります。

純日本製がこうして海外に羽ばたく様相を目の当たりにすると、技術力では日本が世界市場を席巻している現状が映し出されます。世界の原発市場は、原油価格の高騰や温暖化ガスの削減などに対応するため急拡大する見通しです。

原発はこうして今後世界市場において相当額の需要が予想される見込みで、今後25年でインドや中国などを含めて、少なくとも150基が新設され、総額30兆から40兆円の需要が予想されます。

エネルギーが生み出されるところには、事故と隣り合わせの現状があります。安全保障上の問題が指摘されるのはそのためで、原発事故は多くの命を危険にさらしています。企業側としては利潤追求で、原材料費や建設費用などコスト高を少しでも抑えて資本効率を測ることには積極的ですが、現場がそういった人々に対する配慮を怠らないことで被害が大きくならないような工夫は出来るはずです。

エネルギー源の供給は、我々が日常生活を営む上で大変な役割を成すわけですし、今後の原子力関連のニュースには目を見張っていなければならないでしょうね。

2007/04/01

輸出関連株について☆

最近、優良銘柄である輸出関連株の企業分析をしているのですが、IRにコンタクトを取ったところ・・・国内に生産ラインを敷いていながら、外需が6割を占めているという企業で国内は大部分の受注案件が公共投資に左右される傾向があり売上不安定でマーケット自体も縮小傾向にあると言われました。理由は建設業界測量業界の鈍化です。一言で言うなら堅調推移といったところでしょうか。

海外比率が高い輸出関連株で気を付けることとしては、為替相場の動向ですよね。この企業では社内レートがあって1ドル115円などという設定を敷いているようです。 115円より円高になれば利益額がマイナスになる・・・しかし、円高に触れても利益額を確保する対応策はある程度取られているということでした。ただ、国内から北米の連結子会社への販売で円高になったからといって卸売価格は変更が出来ないらしいのです。

米国から見た為替相場では、店頭価格が一定ならば、卸値がドル高の状態で購入して、ドル安の状態で他国に製品を輸出できれば利益率は高くなりますしそのほうが都合がいいわけです。こうした各国の為替相場に対する配慮ですが、日本側からすれば円高になったから企業価値が下がるとか、輸出関連株の株価が下がるとかいうのは本当なんでしょうか?「為替の動向に気をつけてください」と言われても、取引先が必ずしも日本V米国とは 限りませんし、上海にも生産拠点があるので上海VS全世界の国との為替相場を見なければならなかったりします。

割安な無名企業ということもあり閑散相場での買付となりましたが、一年後が楽しみな銘柄です。

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きっちゃん

一目均衡表

  • プロが教えたくなかったシリーズ

    『一目均衡表講座』
    一目均衡表収録DVD~/その他系講座

    http://www.1risekabu.com/

    メイド・イン・ジャパンのテクニカル指標である一目均衡表。

    その使い方については意外に知られていないのをご存知でしたか?基準・転換・先行・遅行という言葉や折れ線グラフのような線で相場を解読していきますが、使いこなせている人は少ないようです。


    ライズ株式スクール

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  • 外国為替(FX)を資産運用に変える。