【日経225先物シストレ】

  • 【シストレバックテスト】 ラージベース  1枚あたり1日1回転(売買手数料抜) 資本金元本 300万円 98年  +3710 (+371万円) 99年  +2090 (+209万円) 2000年 +3280 (+328万円) 2001年 +1910 (+191万円) 2002年 +3250  (+325万円) 2003年 +1140 (+114万円) 2004年  +790 (+79万円) 2005年 -2230 (-223万円)  2006年 +1180  (+118万円) 2007年 +940 (+94万円) 2008年  +240 (+24万円) 2009年 +1050 (+105万円) 2010年  +830 (+83万円) 2011年 + 560 (+56万円) 累積利益 +18740 (1874万円也)
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2007年7月の12件の投稿

2007/07/28

予算135億 (>_<)東北環状線道路

予算135億<br />
 (>_<)東北環状線道路
見てきましたよ(^_-)この度の、東北道路網(無料高速道路)の新設は、秋田市と山形県酒田市を結ぶ高速道路です。秋田県で国体が開催される9月末までには一定区間開通予定です。十分な需要を見込んでの新設です。(遅すぎるぐらい)現在利用されている主要道路が閉鎖に追い込まれるという予想と、主要道路沿いの将来的な衰退というのが懸念材料のようですネ。From羽田空港

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2007/07/26

羽田空港から

羽田空港から
寒い寒い寒い(^^ゞ今日は秋田へ帰郷します。

2007/07/24

3000アクセス大台突破

ブログの開設をして早や5ヶ月・・・3000アクセスを突破しました。御来訪誠に有難うございます。一重に皆様方あってのブログの運営。これからも飽きの来ないデザインと内容の提供を行い、益々皆様方のお役に立てるような情報の提供を進めてまいります。

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2007/07/21

鳴かぬなら・・・殺してしまえホトトギス

殺されたいか?懲りない女・・・本日のパフェ ハワイアンパフェだそうです(^^)泣く子も泣かぬ子もさあ今日からダイエットですよ~って、誰が言ったぁ?!ほんま、夏相場が夏相場らしい雰囲気に包まれてまいりました。誰かストップしないと、このパフェの店、買収しちゃうゾー^^;

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2007/07/20

今のところ総額360兆円は必要ですね・・・

日本人の個人金融資産総額は、1500兆円とすれば、リスクマネーに向かっている資産額は12%程度に留まっているということは、前述お話したとおりです。

これをどう観るかというと・・・

全米企業のキャッシュフローが約1兆ドル。中国の外貨準備高が約1兆ドル(中国が貿易で過去5年間で稼いだ額)。日本の外貨準備高が8900億ドル。←国内総生産約500兆円。日本は国内総生産の約3倍もの金融資産を保有しているということになります。この1500兆円のうち、51%が現預金比率です。約770兆円にのぼります。これを多いと見るのか少ないと見るのかですが、先進7カ国(G7)の現預金比率と比較して観るのが妥当だと思われます。各主要先進国7カ国における金融資産の現預金比率を記載します。

日本 51%、アメリカ 13%、ドイツ 35%、イギリス 25.7%、フランス 29.8%、イタリア 29.9%、カナダ8.4%となっております。G7加盟国における平均現預金比率は約27%です。

ということは日本は770兆の現預金のうち、27%ぐらいまでは債券や有価証券などにシフトしていくだろうといわれております。現預金比率51%-G7平均27%=24%=360兆円。つまりは360兆円の額が投資に回るのではないかといわれていて、これが投資有価証券G7標準金額となります。東証1部全銘柄の総時価総額は、560兆円。このうち、特定株を除く浮動比率は30%程度。560兆円の総時価総額のうち、30%=180兆円の額になります。つまりは、前述の360兆円のうち、120兆円が株式に流れるのではないかといわれています。

団塊世代における個人マネーの行方も気になりますが、長い目で見るとまだまだ先のことのような気がします。

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2007/07/18

NY14000$台突破

7月17日をもって、NYダウ平均、14000$の史上最高値?を更新~@@あー、日経よ出遅れるなぁぁぁぁぁ~

やはりここまで高値を追う展開になると、底なし沼のような下落懸念が背中にビリビリ走るのは私だけでしょうか?サブプライム不良債権市場の悪材料とかなんとかいろいろ言われていますが、あー、やっぱり気になります。=小心者

日経が高値更新とかいう、朗報が聞ければ心弾むのですがね・・・本日最大250円の大幅下落。んー、辛抱辛抱。先ずは、参院選前に全株手仕舞うスタンスで・・・まだ保有株ありますが・・・今週の展開如何ですね。

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2007/07/16

年利35%で資金を回転させなければ目標額まで到達しない

投資活動を行う際に、あくまでも投資を資本労働として定義つけなければ儲け続けることは不可能です。どんな口釈を並べても資本労働の世界では「勝ち続けることが大事」で「勝ち続けた人だけ」が評価されそれが運用実績となります。

ここで人生を揺るがすような師の言葉を書き記します。

~投資による収入で生活する人は益々増える

3000万円でマンションを買ってしまうと資産価値はどんどん減少する。アメリカではほとんど資産価値は減少しないが日本では建物は車と同じで30年もすれば無用の長物でしかない。高温多湿の気候や都市計画のない無秩序な開発を行っているので、居住区のリニューアルが大都市以外では行われにくい現実がある。

温暖化のために梅雨の時期は河川の氾濫が常態化してきている。低い土地に住んでいる方は床下浸水や下水道の逆流で頭が痛い。海水面の上昇が今後も続いていくので堤防の決壊が原因で街中が水浸しになる恐れも現実問題となっている。不動産は大雨や台風などの時に見に行かなければとんでもない物件を買わされてしまう。

3000万円もあれば利殖によって年間300万円程度のキャピタルゲインを手にすることができる。この300万円を生活費の足しとして使っていれば、将来にわたって使い続けることができる。今後数年は世界経済が活況であれば、高い買い物をするよりは、健全な利殖での生活の足しを得る方が賢明だと思う。

投資信託2007年6月の平均残高は日銀の発表によると前年同月に比べ32・1%増の48兆8000億円で、過去最高の伸びとなったが、金融資産全体の4%程度でしかない。4倍伸びても16%程度、200兆円程度には増えるだろうと思われるので、高齢者のなかには利殖による収入で生活する人も増えるだろう。

資本労働とは、資本で資本を稼ぎ出すという行為以外の何者でもありません。そもそもキャッシュ(資本力)がなければ出来ない仕事なのです。当たり前のことですが、せっかくの資本がこうした不動産などのリスク資産に向かうと、不動産の目減りの率の方が格段に高くなるためにいつまでもポートフォリオを拡大していくことが出来ないでしょう。

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2007/07/15

痕跡が全てを物語る・・・Part2

昔からよく言われる「株価と為替の連動性について」触れたいと思います。最近までの円安感から円高傾向に切り替わりつつあるという流れの中で、為替が株価にどう影響するかという主旨の説明を行います。

一般的に言われている「根拠のない風説」ですが、「円高による株価下落懸念」「円安効果による株高傾向」といった主旨の風説です。上記のチャートは、日経平均株価と対米相場の過去10年間の月足チャートです。

このチャートを観ることによって、株価と為替に何の連動性もないことが見えてきませんでしょうか?目先大暴落や上昇などが起こっても、長期スパンでチャートを分析することによって、いかに目先観で株の売買を行っているかがわかります。

こうした、大局観を持つことで景気と株価には連動性があるが、為替と株価には何の連動性もないということがわかります。これから先円高予想がついていても、それが懸念で株価が暴落したとしても「一時的な暴落に過ぎない」ということです。

基本的に株価は情報材料で動いているわけではありません。

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2007/07/14

景気に連動する公定歩合((((;゚Д゚)))

1989年5月、日本景気が上昇途中の頃、日経平均株価は高値で34000円を付けていた。この月に2.5%で設定されていた日本の公定歩合は、3.25%に引き上げられた。同年10月には3.75%、12月には4.25%と高い水準で引き上げられて推移。日本の好景気を象徴するような金融政策の実施でした。1989年12月といえば日経平均が38900円というマーケット市場初の最高値を更新。そのあと翌年1月からたったの3ヶ月間で30000円を切ってしまった。

どんどんどんどん株価は下落し、90年10月には22000円台にまで下落。その下落率は77%。最高値更新後1年にも満たない間に17000円も株価は下げた。山高ければ谷深し・・・高値を追うものは足元をすくわれるという格言でしょうか。

しかしながら、不景気の実感というのは後からやってくるものです。例えば、日銀が実施する中央銀行による一般銀行への金融政策貸付金利のパーセンテージを見ていればわかります。1989年12月4.25%に設定された公定歩合は、翌年3月には5.25%に、同年8月にはなんと史上初めての最高貸付金利である6%に据え置かれました。90年8月といえば、株価の下落が止まらず、投資家がパニック状態に陥っていた頃です。この頃はまだ景気の実感としては「好景気である」という判断がついていたのでしょう。

そして91年7月から金融政策によりどんどん引き下げられ、95年9月には0.5%に据え置かれました。95年の日本市場はボロボロの状態でした。そして米国同時多発テロ事件が金融不安をあおり、史上最低の0.1%というゼロ金利時代に突入してしまったのです。

今、昨年7月に2001年9月から5年ぶりにゼロ金利解除を実施し、政策金利は0.4%、そして今年2月には0.75%にまで回復しておりますが、過去の金融政策の実施からして、あと2年ぐらいは好景気が続伸するのではないかということから、もう少々金利を上げてくるのではないかと思われます。1%台を回復してくれれば、嬉しいのですが・・・

ただ、94年10月から民間銀行の金利は完全に自由化されたので、公定歩合を利用して民間銀行の金利を操作することはできなくなりました。

景気と株価は連動するが、株価は景気よりも1~2年先行しているようです。先行きの未来を売買するのが株の世界ですから、株価を見ていてそろそろ日本経済もバブル期に入ってきたのかな~ただし、89年ほどのことはないので、下落懸念が先行している今日この頃です。

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2007/07/10

収支結果報告 訂正

6月22日~7月11日までの運用成績

日本株式保有率100% 売買銘柄数 4銘柄

業種 精密機器1銘柄、機械2銘柄、自動車1銘柄

利益率 18,78%

利益額 19万8千円

勝率 5戦5勝0敗

連勝記録 5連勝

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2007/07/08

警戒!参院選挙、アノマリーへの影響

日本では参議院選挙、衆議院選挙、アメリカでは大統領選挙、中間選挙など、選挙関連のニュースが株価に影響すると言われています。

これはひとつのアノマリーであり、過去数十年間に渡って株価に対して好影響を及ぼす好材料となったり、悪影響を及ぼす懸念材料としての評価を受けてきた。それが株価に織り込んである情報であれば、結果がどうであれ株価にはそれ程影響がないと言われますが、選挙の場合は開票結果が出るまでにはどう出るかはわかりません。

昔から言われるのは、自公連立与党が大勝すれば株価は上昇し、野党圧勝ならば株価は下落するという一種のアノマリーである。2005年度は郵政解散で衆議院総選挙が行われましたが、自民党が大勝して株価は上昇したと言われています。しかし、本当にそうなのでしょうか?

確かに現在の投資理論では到底解明できない「論拠のつかない原理原則」のようなものが株価には働いているといいます。日本経済に影響を及ぼすと言われるこの参院選ですが、相場師などおりませんから世の中の誰一人として今後の相場を言い当てられる人はいません。相場のプロといわれるマネージャークラスの方々や、世界的に有名なヘッジファンドのジョージソロスでさえ、2002年度、2003年度は運用実績がマイナスだったと言われています。

中国上海市場の過熱感も、2008年8月に予定されている北京オリンピック開催が株価下落要因になるのではないかとささやかれていますし、同年11月に実施される米国大統領選挙後のNY株式市場の大暴落にも注意が必要だといわれています。これは勿論、日本市場を揺るがすような一種の懸念材料になるからです。

全世界が注目しているようなニュースには目を傾ける必要があります。日本株式市場に流れる総資本の約6割が外国資本で構成されているということを忘れてはなりません。今年2月の世界同時株安は、まさしくグローバリズムを象徴する大暴落でしたから。

個人的には、参院選前は全保有株を売却する予定です。中期投資、短期投資含めて、損をしていても全株売りさばく予定です。夏相場は注意が必要です。

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2007/07/01

世界企業における新興国需要

経済成長率№1を誇る新興国中国の経済成長率を見ると、GDPでこの3年間年間10%で横ばいが続き、本年度予想は9.5%の予想を出しています。(IMF予測による経済見通し/5月23日現在)

また、新興国インドの経済成長率も9.2%~本年度予測が8.4%~翌年度予測が7.8%を出しています。

日本はいうと、2.2~2.3~1.9%ということで緩やかな好景気が続伸するものの国内マーケットは減速していく見通しです。世界的に見て低水準ではありますが、景気は良い(プラス)と判断しています。

今世界資本が新興国に集中しています。日本でも内需株が淘汰され海外比率の高い外需産業中心に潤っていて人気が集中しております。

株価上昇を牽引するのは、こうした海外比率の高い輸出関連株です。業績相場に移行している現在、株価帯も高値圏に移行しているため、業績の良い銘柄だけが買われていくという業績優良銘柄中心の伸びが予想されます。

主な海外売上高比率の高い日本のグローバル企業を紹介します。

1★9104 商船三井 3月期決算 89.1%

2★9107 川崎汽 3月期決算 84.7%

3★9101 日本郵船 3月期決算 84.1%

上位3社はいずれも海運株です。右肩上がりの成長を遂げています。

4★ホンダ 3月期決算 82.9%

5★TDK 3月期決算 78.2%

6★キャノン 12月期決算 77.2%

7★アルプス 3月期決算 76.7%

8★ニコン 3月期決算 76.3%

9★三菱自動車 3月期決算 76.2%

10★日産自動車 3月期決算 75.1% 

ただ、先ほども触れたとおり、世界同時株高でも日本株は出遅れています。6月末にやっと今年の新高値を更新しました。この日本株出遅れの考えられる理由のひとつとして、国内マーケットが全体的に収縮しているという「国内景気の減速懸念」というものが働いているからでしょう。今年はとくに円高予想を出している企業の慎重な収益予想、新興市場の急落に伴う個人の投資マインドの悪化・・・これらが大きな要因ではないかと考えられます。ただ、この出遅れも長くは続かず、長期に渡り上昇トレンドが続く日本株相場。地価も少しずつではありますが、毎年全国的に上昇をしております。

デフレからインフレへの移行傾向として消費者がわかりやすいように、目立った物価上昇についてお近くのスーパーなどでの買い物を例にとってお話します。

★キューピーはマヨネーズを6月から17年振りに値上げ

★日進オイリオは家庭用商品値上げを大手スーパーに要請

★オレンジ果汁高騰により5月から果汁100%のオレンジジュースを値上げ

他では・・・

★東京地区のタクシー業者が平均18.7%の運賃値上げを要請

★レギュラーガソリン1リットルあたりの店頭価格が134円へ

★住友金属工業がシームレスタイプの国内価格値上げについて交渉開始

★製塩大手の日本海水は業務用の塩の価格を6月1日から18%値上げ

一番最近気になるのは際立つ貴金属価格の上昇です。

新高値を更新した日本株は、次の頭打ちは20000円です。この2万を抜けてくれば頂点は2009年頃にずれると思いたいのですが・・・  

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きっちゃん

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