株価乖離率☆
収益構造は会社運営の上でベースとなる部分となりますから、大事ですね。TDKの顧客は松下やソニーのような大手電機メーカーです。松下やソニーはアジア圏を中心として、海外に生産拠点を置いていますので、TDKは電子部品の輸出が大半を占めることになります。一時的もしくは長期に渡る円高に耐えうる財務体質を備えているか否かが問題ですね。輸出産業である以上は最初から突発的な為替リスクを見込んだ事業計画を作るはずです。為替リスクを受けやすい企業のリスク管理は、内部留保の厚さでしょう。形成する株価に直接的な影響度が強いのは財務よりも業績です。ただし、円高が続伸している場合TDKのような企業は買われない傾向にありますから、需給バランスは崩れやすいですね。個人としては現段階で参入する余地はありません。チャート上でも本格的な上昇基調になるまで時間がかかりそうです。目はつけていますが・・・ガツンとはいきません。
現在の日本の為替チャートを見てひと言・・・
為替相場は本来リアルタイム表示されるべきであり、リアルタイムで売買されるべき取引です。円高、円安という価値基準が前日比で行われていることは別の意味で誤報であったりするわけですね。日本の金融制度はどうもバーチャル化されていて時代遅れのようです。日本国民全体の認識が為替取引について差益追求(投資利益)よりも交換手段としか捉えられていない現実をリアルに物語っています。
本題に入ります。
25日移動平均線は、日経平均株価の日足チャートの売買の重要な役割を果たします。週足では5週線に相当します。この25日移動平均線上で、買いのシグナルが出現しない限り我々個人投資家は相場に参戦しません。25日移動平均線は、日足にとっては中期トレンドを5週移動平均線は、週足にとって中期トレンドを示す中期トレーダーが参入する売買ポイントです。したがって、中期トレーダーが参入していないのに我々短期トレーダーが参戦していることは120%ありえません。短期のサインは10日線であり5日線ですから、25日線と比較してどちらが太いでしょうか?5日線や10日線を使用して売買しているスイングトレーダーにとって、中期的な流れを示す25日線の状態が悪い現在、持ち株はないはずなのです。実際、中期玉を保有しているトレーダーは9割の投資家が評価損を抱えています。勿論、空売りトレーダーの9割は評価益がある状態です。大きな流れに逆らった売買は損失の幅は大きくなるようです。それだけ株価の方向性は重要になるということでしょうか。

↑移動平均線25日線から8%以上乖離した日経日足チャート
現在の日経平均株価の日足チャートを見ますと、25日移動平均線から大きく乖離していることが気になります。25日線を軸とした場合の、●.△.■%のエンベロープを使用しています。エンベロープは25日線を軸した場合、それぞれ現在の株価が25日線からどれだけ乖離しているのか25日線からの株価の乖離を一本の線として表現し、●%、△%、■%といった3本の赤い点線を使って乖離率を見ていくものです。過去の日足チャートを10年前まで遡らせたときに、日経平均株価においては25日線から■%乖離付近で頭打ち、もしくは底をいったんつけやすいのですが、今回の9月からの暴落を見ていますと■%をはるかに超えた暴落率となっています。ここから推測されますのは、恐怖心に駆られた一般投資家のお陰で一方的な売り方が支配しているということですね^^;
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コメント
wineさんへ
こんばんは(*^^)
少なくとも日本国内で不動産を所有している場合は、評価損が発生するので
持たないほうが身のためでしょう。
私は賃貸派なので、気楽ですが・・・。
投稿: きっちゃん | 2008/11/11 21時46分
ともかぎりませんよ!(^^)
イギリスのHSBC証券などは、ロンドンの地価の最高値で、本社ビル等所有不動産をすべて売却して、今少しずつ買い戻しています。
もちろん、去年にはその金で、不良債権も解消済み!
(強烈にキャシュリッチなので、今買収しまくり。金融不安は、この会社にとってはチャンスみたいです。明らかにサンタンデールと並ぶ、ヨーロッパの勝ち組です。)
要は先見性、行動力です。
(^^)
投稿: wine | 2008/11/10 23時26分
wineさんへ
お疲れさまです♪
何事も長期化が怖いと思います。
景気後退ひとつにしても初期段階では景況感が伝わりにくい。
実感としてはむしろこれから本格的になるでしょう。
不動産など、資産のボリュームが大きいものの目減りは著しい。
不動産バブルの崩壊で生じた、評価損の計上は営業利益など帳消しにするケースが多いと思います。
したがって、所有側からするメリットはほとんどの場合ありません。特に法人の場合は。
投稿: きっちゃん | 2008/11/10 22時44分
対処が、早かったのが救いだと思っています。
また株価が、実体経済より先行しやすいため楽観的なのではないかと思っています。
大恐慌の時も、初期では楽観的でした。
時価会計については、私は、きっちゃんの意見に賛成ですが、衝撃がきついので、時価会計の見直しも考えているみたいです。
(急激な動きがある時は、より倍加させる特性があるため。少しの動きで、悲観に走りすぎる。)
ただ、貸し渋りがとても怖いです。
こういうときは、超法規処置として、中央銀行が大量資本投入の保証をして、強制指導として、命令的に現状の貸出等を無理やり、促進させるのも、アリだと思います。(無論、資本主義の原則から外れますね。しかし安上がりです。)
恐慌初期ならかなり有効だと思います。(しかも、元首権限のみでやれるように)(^^)
投稿: wine | 2008/11/10 22時10分
wineさんへ
こんばんは(*^^)
>現状では、アメリカ人は日本が思っているよりかなり一般人は楽観していますね!
金融システムが整っている国は、立ち直りが早いと思います。
日本の不動産バブル崩壊後の市場心理とは、比較になりませんね^^;
時価会計制度のお陰で、消費者に対するインパクトは少ない。
このシステムは日本も導入するべきだと思っています。
そのかわり、金融機関は破綻に追い込まれますが(笑)
投稿: きっちゃん | 2008/11/10 20時23分
いえいえ、下値に板が入るくらいです。
(基本的には、問題の元は解消されるわけです。しかし、上がってくる部分もあるので、これがささえとなり貸し渋りの解消はおきやくすなると思います。)
上がるとしても短期(2~3か月)ですね!
ただ、現状では、アメリカ人は日本が思っているよりかなり一般人は楽観していますね!
(その証拠に中古住宅オークションは大盛況。地域によっては売るものも少なくなってきています。)
(^^)
投稿: wine | 2008/11/09 23時58分
アメリカの不動産が底打ちすれば、買う投資家が出てくるでしょうか?
投稿: きっちゃん | 2008/11/09 22時53分
今日、アメリカの不動産が1部では下げ止まってアgに転じているニュースが
日本でも流れていました。マイナーな感じなので情報が広がらないと思います。
しかし、情報が遅い!!
(><)
投稿: wine | 2008/11/09 13時29分