【日経225先物シストレ】

  • 【シストレバックテスト】 ラージベース  1枚あたり1日1回転(売買手数料抜) 資本金元本 300万円 98年  +3710 (+371万円) 99年  +2090 (+209万円) 2000年 +3280 (+328万円) 2001年 +1910 (+191万円) 2002年 +3250  (+325万円) 2003年 +1140 (+114万円) 2004年  +790 (+79万円) 2005年 -2230 (-223万円)  2006年 +1180  (+118万円) 2007年 +940 (+94万円) 2008年  +240 (+24万円) 2009年 +1050 (+105万円) 2010年  +830 (+83万円) 2011年 + 560 (+56万円) 累積利益 +18740 (1874万円也)
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カテゴリー「学問・資格」の21件の記事

2010/10/14

人生の師匠☆

尊敬している企業社長がおります。人様の作った借財(当時、約30年前の約一億円。今の三億円。)を背負い、20代の青年は、10年間苦しみました。毎日、生きた心地がせず、明日を生き残れるかどうか、ただ一点。そればかり考えて生きた10年でした。目の前に立ちはだかる借財という大きな障壁は、若くて経験のない彼にとって、非情過ぎるものでした。

銀行からは罵倒され、親戚中からは、非難される毎日。あの人は、大きな借金があるからと、友達すら自分の傍から去って行ったと言います。社会的な信用も、何もかも失った青年が一人、涙を浮かべて親を恨み、自分自身を悔やみ、人生がこれ程辛いものだとは思わなかった・・・。しかし誰にも相談することが出来ず、常に自分自身で答えを見つけてきました。

しかし、その若い時代の艱難辛苦は、その人のその後の人生を大きく変えることになります。誰しもが経験することがなかった若い時代の苦労こそ、彼自身を大きく成長させました。

現在、月収500万円。年収6000万円。30年前の大馬鹿野郎は、今日本一の企業社長となり、人々に感動を与え、日本経済を支えています。正に、神様は彼に、ハイリスクハイリターンの人生を与えました。

その企業社長の書いているブログを、ご紹介しますね^^

『BUNちゃん先生日記』

きっちゃんは、この方のお陰で、今生きています。彼に人生のマネーマネジメントを教えて頂きました。人って不思議でさ、限界って思った時に、助け船があるもんなんですよね (*^_^*)

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2010/07/23

DMI(ディレクショナルシステム)☆

世の中に潜在するテクニカル技術は、数百と言われています。

ディレクショナル ムーブメント インデックス=DMIは、トレンドフォロー系の技術ですから
今あるトレンドが、弱いのか強いのか、トレンドがあるのかないのかを見る指標です。

+DIは買いの勢力=上昇力、-DIは売りの勢力=下降力を現しています。
+DIが上を向いていれば、上昇力が強まっている=株価の動き(方向性)と相関する。
-DIが上を向いていれば、下降力が強まっている=株価の動き(方向性)と逆相関する。

という考え方をします。

【ブルベアファンド】など聞いたことがおありかもしれませんが、
+DIは、ブル=牛が角を突き上げる姿から上昇力の象徴とされ、-DIは、ベア=熊が手の爪を振り下ろす姿から下降力の象徴として、それぞれ買い方の力、売り方の力として、正反対の動きをする指標です。

その他にアベレージ ディレクショナル ムーブメント インデックス=ADXという指標があるのですが、この指標は勢力を示します。買い方が支配している相場の中で、ADXが上を向いていれば、買い方の勢力が増してきていますよという判断材料になりますし、ADXが下を向いていれば、、買い方の勢力は弱まってきていますよという見方をします。

DMIには、売買サインと言うものがありますが、それが+DIと-DIのゴールデンクロスであり、デッドクロスです。しかし、この指標だけでの売り買いはしません。あくまでも参考程度に見ておいて下さい。

軸になるのは移動平均線やMACDの乖離であり、こちらの指標をセットで観察する癖をつけます。同じトレンドフォロー系指標ではありますが、DMIだけで売買している投資家が少ないという事。移動平均線や、一目均衡表など、世間一般に知れ渡っている技術を、まず最初に勉強するべきなのです。

売買サインをDMIとADXだけで図らないという事を念頭に置かれて下さい。

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2009/06/24

相場概況+α☆

↑日経225日足

↑NYダウ日足

■株価上昇率順位

東証マザーズ指数   53%
大証ヘラクレス指数  50%
日経平均株価  36%
TOPIX  28%
NASDAQ  24%
NYダウ30種工業平均 16% どんべ

主要な安値より算出しています。この中では日本の新興市場が一番強かった・・・なんでこんなに元気いいんだろ新興市場?NYダウは、相変わらずの虫の息・・・。

*ちなみに、株価が底値を付けた後の上昇トレンドにおける各セクターや個別銘柄の上昇率、株価が高値を付けた後の下降トレンドにおける各セクターや個別銘柄の下落率が折れ線グラフとなって明確に表示してくれるソフトを使用しています。ただし、前回の記事にも書きましたが、使用している投資ソフトから株価時系列データを出力する機能がありますが、従来から、①データをエクセルのCSV形式でダウンロードするまでの作業は手動で行うことになります。

■日経平均株価

今日の終値  9590.32円
今日の終値ベース 25MA 9678.87円
25MA-1%乖離、25MA上向き、10MA、5MA下向き株価下
騰落レシオ116,7%

日足ベースでは75MAと200MAのゴールデンクロス目前です。完全な順張りまで目が離せませんが、高値圏でのもみ合い相場に突入です。昨年も一昨年の6月と同じようなパターンになりました。昨年、一昨年は6月が天井でしたが、三尊形成後に逆張りにトレンド転換しています。

今回は、トレンドライン割れ後、ダウも日本も仲良く23日に、25日線まで割り込んでいます。23日は、下髭で一瞬11月5日の終値を割り込みましたが、何とか終値で死守しています。このままずるずる横ばいが続くのか、下値を支えるものは、11月5日の終値のみになってしまいました。こうなってきますと、MAは使えなくなるんですよね。今度はオシレータ系へ移行かな?

チャートパターンとしては、ダウのほうが日経より弱いので引きずられると最悪です><;
ダウの場合は、25MA下向きの中の25MA割れの下降トレンド日経は25MA上向きの中の25MA割れですからトレンドの転換はもう少し先かなーといった感じでしょうか。商いが薄い業種は市場が動いていないようなので、値動きも悪いですねー。株じゃないですよこれ。新規資金が入ってこないどころか停滞モードです。昨年3月から6月のチャートパターンとそっくりです。歴史は繰り返されるでしょうか?

◆直近の有名な日本市場の下落率(直近の高値から)

06年1月ライブドアショック       下落率 9%  25日移動平均線乖離率 -6% 
07年2月上海発世界同時株安 下落率 10% 25日移動平均線乖離率 -6% 
07年7月米国発世界同時株安 下落率 17% 25日移動平均線乖離率 -12% 
08年9月リーマンショック        下落率 43% 25日移動平均線乖離率 -28% 

こう見ますと、ライブドアショックなんて大したことなかったですね。あれは新興市場でしたが・・・。一番乖離が激しかったのは、サブプライムショックではなく昨年のリーマンショックでした。信じられないかもしれませんが。。。金融危機のショックの株離れが一番の下げを記録しています。下落率43%なんて、ひどかったですねー><;これ以上の暴落は考えたくないですね。

お問い合わせは kitchan_mk@yahoo.co.jp まで宜しくお願いします(*^_^*)

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2009/06/05

トレイリング・ストップ☆

トレイリングストップとは・・・株価が上昇する度にロスカットポイントを引き上げることで一定利益を確保しながら利益額を拡大する手法(逆指値数値を順次引き上げる手法)

守りの戦略=投資家生命です。

*Trail・・・追っかける・・・の意

きっちゃんの考え

①逆指値注文は、成り行き(条件なし)で執行したほうがよい。

建玉一枚 500円という買い値に対して480円で、逆指値を入れたとします。ただし、480円にストップロスを入れてもストップ安になったら、比例配分されなければ約定しない可能性もあります。だからこそ指値ではなく、成り行きで執行させます。(成行き優先の法則)←損を高い確率で成立させるため。売買は市場参加者がいて初めて成り立ちます。だからこそ、日々の流動性が高いほうがいい。(板の開きは売買の敵)

②持株(建玉)ごとに 売買注文を出した時に逆指値注文を入れます。返済に関しては一括返済可能です。

*決済注文については、逆指値注文を建玉ごとに一旦取り消さなければ、決済注文を入れることが出来ませんのでご注意ください。

ちなみに、このトレイリングストップの自動売買システムを導入している 証券会社は私が知る限り「カブドットコム証券」のみです。ただ、自動売買はFX向けだと思います。需給に素直で安定性のある値動きをしてくれて初めて自動化は成功しますが、株式のように、人の心理が相場を動かしている市場は、自動化は難しいので、相場経験や勘が必要になってくるかと思います。

最近の日経は押しが浅いですね。私の場合、日経連動性の高い銘柄を結構触っているので日経の動きには敏感になります。押しが浅いといことは「買い支えがある」強い相場の証拠です。BOX抜け後の一休みといったところでしょうか。

ただ、騰落レシオが126%を超えているのが気になります。信用評価損率 7.88%  貸借倍率1.43倍これらの指標は相場の過熱感を意味していますので、相場をやる以上は知っておいたほうが良い指標です。目先株価の天井が近い(目先の限界)のは、騰落レシオの数字で、日経は11月5日の高値は抜きましたが、こうした数字が警告を暗示していますので今から強気=資金量を増やすことはどうかと 個人的には思っています。

投資は自己責任でお願いします。

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2009/03/16

経理の予備知識☆

事業効率が最高でも固定費は予想の2倍

派遣切りが事業効率に繋がらない

などなど><;、毎日先行きの暗いニュースが増えていますが、今年に入ってから、上場企業の倒産割合が増加しているのが気になります。何が原因でしょうか?会社の存続には十分な資金がプールされていることが条件で、倒産は経営の行きずまり=資金繰り悪化が最大の原因なのですが、潤沢資金を圧迫するような固定費や生産性のない過剰な設備投資、それに伴う負債額も大きな問題になっているようです。例えば、投資活動の定義付けとして、『現在在る資本を効率よく運用して殖やすこと』ということが前提です。それが資本労働という位置付けならば正解ですが・・・自分の財産を大きくする労働であれば誰もが喜んで投資に励むのでしょう。しかし、実際に資本は殖えても資産は殖えているのか?と聞かれてどうでしょう?と疑問に思うことがあります。

総資本=資本+負債 

という公式で現されます。経理の資格のない方でも、学校の簿記の授業で皆さんが習ったことのある (企業会計)でいう総資産の内訳を表す会計式ですよね。資本と負債のバランスはどう変化しており総資産のバランスはいかがでしょうか?

総資産=流動資産+固定資産

最終的には、この公式が資産を構成する中身の部分でありますが資本労働を行うことの中核をなしている部分だとしたらいかがでしょうか?総資産が拡大しているならば何も問題ありません。もし全体が収縮しているならば、資産が目減りしている原因を洗い出さないかぎり、将来の資産構築は実現できないということになります。株式の評価額よりも前に、全体資産の価値を把握することが優先でしょう。運用成績ばかりに目がいくと、資産設計=資産の増大という定義を無視することになり、投資活動は資産運用とは矛盾した行為になると思います。つい最近まで私もこのことをあまり重要視せずに投資を行ってきましたが、株式投資が労働である以上は、収益が資産の増大に直結しなければ何も意味がない行為になってしまいます。木を観て森を観ずは失敗の元・・・こういった資産の現在の価値と将来の価値を計るには、経理の知識が必要にはなるのですが・・・。投資活動を行うのに簿記を知れとは、何を今更?と言われるかもしれませんが、将来の資産設計を本気で考えるなら、経営者だけではなく、我々個人もある程度は知っておくべき知識なのかな?と思ってみました。勿論、我々は専門職では在りませんので、資産評価を厳密に行えと言われても不可能な話です。保有銘柄(有価証券)に評価損益が出来るように、固定資産も同様です。これらの資産を自己資本で補っているのか、他人資本で補っているのかでも評価は異なってきます。またマクロ的な論点からいけば、資産価値はインフレやデフレといった世界規模の経済下、需給バランスにおいても常に変動します。今置かれている立ち位置を振り返る必要性があるでしょう。資産は拡大しているか、縮小しているのか?縮小しているならば、原因は何か?

経理を勉強しますと、おもしろい発見があります。現金商売(代金引換)をしている企業には全く関係のないお話ですが、中には、納品は先の代金は後日集金といった売掛商売・・・そして逆に、納品は後の代金は前倒しで前受金といった形で計上される前受商売があります。現金商売の良さは、年間を通してのキャッシュフロー効率を高めることにあります。年間を通して負債を計上せずに現預金比率だけを向上させ、運転資金で設備投資や資産運用なども活発に行えるようになります。月次の決算書を作成する上でも現預金比率を常に高位の状態に保持することが可能です。現金収入の場合は商品受け取りと同時に直接顧客からキャッシュを受け取ることができます。そこには負債は存在しませんので、直接的な決算書の中身は総資産=純資産となり企業評価はAになります。掛け売り商売の場合は、代金未納状態の期間が長い程、本来予定していた出費分のキャッシュが手元にない状態が続くので、キャッシュ余力が鈍くなります。後日銀行振り込みというのは掛金なので、資産勘定となり、現金収入があると同時に相殺されます。勿論資産の内訳は現預金比率よりも売掛金がおおい状態で計上され、決算時まで現金回収不能の状態が続きますと、不良債権化され、本来支払うべき納税額も産出が出来なくなります。資金余力がないので設備投資や資産運用も出来ません。最後に注目したいのが、前受け商売です。前受金は、商品が未納の状態で顧客から先に代金のお支払いを受けますので、キャッシュは手に入りますが、企業側からすれば実質負債勘定となってしまいます。間接的ではありますが例えば、顧客からの前受金で企業が設備投資を行う場合、実質借金をして設備投資を行っていることと同じ形になります。前受け金は前納型なので、キャッシュフロー効率は良くなりますが、負債として得た収入になりますので、会計式は 総資産=資本+負債となります。借金商売をするなといいますが、お客様から前納金を頂いている時点で企業からすれば負債を抱えていることと同じなのです。

会社経営においてキャッシュ比率を高めておくためには、現金商売が一番資金効率が良いということになります。殆どは、現金、売り掛け、前受といった3通りの決済方法になります。、ビジネスの世界が評価されるのは業績はもちろん、高い支払い能力にあると思います。キャッシュフロー経営が大事なのはそのためでしょう。

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2009/03/12

投資理論☆

先日、投資家の方より「スイングトレードは投資とは言えない。利益追求の投機だ。」と言われるようなお話がありましたので、私なりのご回答を差し上げます。

まず、時期が今だから結果的に短期投資になっているだけです。過去10年の長期チャートを常に意識している投資家としては、03年4月からの長期波動が現段階で崩れているわけですから、長期的な下降波動のリズムには逆らえません。ですから、現段階での中長期的な現物投資は難しいと思います。私たち投資家は、自分の都合に合わせるのではなく、相場の都合に合わせた売買をしなければ、残念ながら勝率を上げ続けることが出来ません。勝率を上げることが目的ではなく、勝率を上げ続けて結果的に数年後の大きなリターンを構築するために売買をしているわけです。利益追求型と言わればそれまでですが、負け続けることは、投資家の使命としては失格になります。プロのトレーダーであればなおのこと、仕事としている以上は年間の収益目標が第一の課題であり、与えれた収益目標に向かって精進することは当り前です。

勝つためには相場の流れに順応する必要があります。03年4月からの上昇(金融)相場では、金融株が先頭を切って上昇。その後好業績の銘柄だけが買われるという、業績相場に移行しました。現物の長期投資、現物の中期投資、現物の短期投資が可能な相場でした。しかし、07年2月10年波動の大天井を皮切りに、日本市場は10年来の下降波動に入りました。下降波動では上昇よりも下降期間が長くなるわけですから、下降期間で利益を上げるための方策を考え、現在の相場に合わせたトレードスタイルを確立する必要があります。これがどういうことかといえば、現物は短期投資に切り替え、信用の空売りを主体をしたトレードが今の相場に適した投資スタンスと言えるのではないでしょうか。この考え方は、自己都合に合わせた利益追求ではなく、必然的に相場の都合に合わせた売買をただひたすら続けることになります。全ての投資家は、相場に逆らった売買をするから負けるわけですから。トレンドラインや移動平均線でやっている長期投資派は今は日本の相場からはとうの昔に撤退しています。今、山の何合目にあるのか、大局的な視点を常に意識しながら売買をしています。長期で株式を保有すること=投資、短期で株式を保有すること=投機と考えるのは単に、投資家の売買スタイルに対して苦言を呈しているだけであり、相場観を重要視している私たちにとってはどうでもいい話です。業績相場は過ぎ去り、優良株が放置されているような現在、ファンダメンタルを重要視して勝てるような相場ではないということです。

株価は先読みをするので、景気後退が起こる前に下落します。案の定、景気が悪化したのは株価が天井をつけた07年2月の高値・・・この一年後からでした。そして、短期スパンでも利益を上げ続け、その利益が譲渡所得として認められ、キャピタルゲイン課税を国に納める。国はその税収を国民のために還元をしていく・・・素晴らしい資本労働ではないでしょうか。市場に短期資金が多く回転日数が小さかろうと、資本労働の定義から外れない限りは立派な投資と自負しております。土台になるファンダを分析していないだけで、日本企業には優良株が数多です。こうした投資家が本国市場に溢れてくれれば、活発な株式市場を支えることが可能になります。妥当な経済政策を打てない国に投資をするとうことは、それなりにデメリットはあるでしょう。しかし、どの国においても一長一短はありますし、戦後世界景気を支えてきたのは間違いなく今の先進国でした。、平和という最大の配当、自由な投資環境、に感謝すべきであり、この平和と自由主義こそが最大のファンダメンタルと言えます。

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2009/02/23

マクロ経済理論 生産可能性フロンティア☆

マクロ経済についての大枠(仕組)をお話します。先日の投稿の中で、『リソースの希少性原理』というお話をしました。今日はその続きについて触れたいと思います。リソースとは・・・資源、労働力、土地、機会、お金、時間『リソースには限りがあるために希少性が高い』有限だからこそリソースには希少価値がある。資源の中には、エネルギー資源にあたる原油、金貨やダイヤモンドなどの鉱物も含まれます。世の中には、物質的(目に見える)なものと時間や労働力などの非物質的(目には見えない)な対極のリソースが存在します。ものは有限であるからこそ、価値がある。しかし希少性が高いからこそリソースは、適材適所、分業、分配によって効率性よく使われる必要性があるんですよということです。今日はこのリソースを使って・・・『生産可能性フロンティア』という第二の経済モデルを用いてお話をします。

経済理論の根源に働いていますのは、トレードオフ、つまり何かを実現させようとすれば相反するもう一つの何かをあきらめなくてはいけない・・・という概念に基ついています。両極端の作用を同時には実現出来ないということを意味します。生産可能性フロンティアという第二のモデルを使ってその対極理論の説明をします。縦軸に生産物x1、横軸に生産物x2という、二つの財のモデルの相関性を関数グラフにしております。生産可能性フロンティア上にあるA点とB点は、現在ある労働量や資本量を最大限利用(有効活用)した時に最大限生産可能である生産量の組み合わせです。A点で起っていることは、生産物x1と生産物x2を両者均等に生産している状態であり、B点は、x2の生産量を減らすことで今在る労働と資本をx1財への生産へ振り向け(増加生産)ている状態です。又、C点は実現可能ではあるが、今在る労働と資本を最大限に利用していない状態(非効率な点)であるので、労働力の適材適所、労働量の分配、時間や資本量の配分など有効活用が必要な点であることがわかります。又、D点は両者の生産量がフロンティア上よりも上に位置している為、今ある労働量と資本量の中では実現不可能な点であることがわかります。トレードオフの概念としては、一定の労働と資本量の中では、生産物x1財の一単位分生産量を増やすためには生産物x2財の一部の生産を諦めざるを得ないならないということがわかります。どちらも生産可能になった時点で、経済の諸問題は全て解決されるといいます。財の生産性は経済成長率に直結しますので、大事な経済課題だと思います♪

昨年2月18日に上記のような「マクロ経済学理論の生産可能性フロンティア」と題して記事を書きました。あの頃はきっちゃんが大学通っていた頃で、完全に自分の記録記事になっていたのですが、今日、大学一年生と思われる女性から下記のような質問を頂きました。

Q.初めてこのブログをみつけました。なぜなら 最近マクロの授業を取り始めたからです。しかし。。。やっぱり説明が難しくてわかりません。もうちょっと色々たとえを使って御説明いただけないでしょうか?分かりたい気持ちはいっぱいなんですけど PPFって機会費用と関係が??

A.きっちゃんの答え

ご質問ありがとうございました。文章で説明するよりも、口頭でお話したいぐらいですが・・・不可能なことをお許しください。生産可能性フロンティアは、マクロ経済における経済モデルの一つです。第一の経済モデルとしては、「フロー循環図」というのがありますが、第二の経済モデルには、「生産可能性フロンティア」が使われます。この生産可能性フロンティアが示すものは、企業の生産活動において今或る資本量(Y)と、労働量(L)を最大限に使ったときにどれだけの生産量を生産(実現)出来るかというものを図式にして説明するものです。最大限生産(実現)可能な生産量(生産点)が、グラフにあります、円上にある点(B点やA点)となります。生産するもの(生産物)は2種類あり、縦軸と横軸にそれぞれの生産物(X1とX2)をとっています。勿論、資本量と労働量(対極のリソース)と言いますのはどこの企業であっても限られてくる=有限ですから、X1という生産物を多く作ろう(増産)と思えば対極のX2という生産物の生産量を減産しなければなりません。円の内側が生産可能な生産物(X1、X2)の生産量(実現可能エリア)を表しており円の外側が生産不可能な(実現不可能なエリア)生産物の生産量を表しています。

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2009/02/14

日経225先物取引勉強中☆

現在デリバティブを勉強中です。テクニカル技術さえしっかり身に付けていれば勝てますが正直テクニカルが分からない方は手を出すべき商品ではないことは明らかです。統計だけにこだわったり、移動平均線の売買サインを待っているような悠長な投資は避けるべきです。敵はスゴ腕のトレーダーですから、指をくわえている間に資産を無くします。そして、キーワードはロスカットです。これを行わなければ、たった一度の取引であの世に行けます。現物の場合は含み損を抱えながらも、凍死家でい続けることは可能ですが、先物の場合ロスカットの設定なしに行った場合、一度で死ねます。あの世に行きたくないはしっかり勉強しておくことです。

投資スクール一応修了できました~。本科は3度の進級試験に合格。プロコースは今年1月末で修了しました。血を吐くような苦痛と焦燥に耐え、それでも歩き続けた長い学校生活でした。この後は、資産運用実践会で一生涯修行を積みます。全てブログを継続していたお陰だと思っています。御助言をくださる頭脳明晰な皆々さまから支えられたからこその結果であります(*^_^*)。継続は力なり・・・中途半端が一番嫌いなので^^;どれ程の非難中傷に遭おうとも自分の道を貫き通し、継続してきたお陰だと自負しております。ただ、このブログでも何度も書いておりますとおり投資の世界は勉強してきたことがそのまま利益に直結するような甘い世界ではないということです。相場というものが人間の感情で動いている以上、投資家にとって一番大切なことはメンタル面であることは間違いありません。

↑本科 初級・中級8か月 認定証書 進級試験 点数 100/100・96/100

↑本科 上級・プロコース16か月 修了証書 修了試験 点数 96/100

ありがとうございました。ただ、テクニカルを中心に学んできたため、ファンダメンタルが苦手です。ファンダ面は、ファンダの得意な投資家の皆様に御助言頂きながら覚えていきたいと思います。ちなみに資産運用=投資は老後になったときに老後を支えるだけの資金が出来ているかどうかが一番の問題です。晩年、膨大な負債だけが残る人。または、負債は残らなくても、貯蓄が0の人。老後の自己資金が豊富にある人。3パターンに分かれます。その答えを導いてくれるのは、私の場合、経理の知識でした。プロの投資家はご自分の運用実績を上げるために常に資金を市場に流し、休むことはできない制約された環境下にありますが、個人投資家における投資の目的というものは、売買手法はそれぞれでも、退職してからの長期的な生活の安定を考えるために必要なものです。大きなリターンを短期間に出し続けるということが目的ではありません。そのような投機的な売買は目先の利益だけにとらわれて、本来の資産運用の定義から外れる場合が多々あります。全記事のような話は私も3年間毎日数字とにらめっこして経理の勉強をしてきた結果ようやく理解できるようになっただけの話ですので、それこそ、ご興味がなければ流して下さって結構です。財務諸表を自分で作れるようになったからこそわかった話です。昨年私が書いた記事 を御覧ください。家計における現在と未来のバランスシートについての説明があります。これを見てまだ分からない方は、病院に行かれてください。

目減り資産は持つべきか?

株は本当に危険なのか?

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2008/11/18

国内投資家が増えれば日本は蘇生するの??

国内投資家が増えれば日本は蘇生するのかな??

日本人投資家の不在・・・

きっちゃんは常日頃から、日本人投資家が増えない理由を模索しています。
勿論、昨今の金融不安が拍車をかけたのですが・・・。

①貯蓄世帯の減少
②貯蓄世代の見えない将来不安=タンス預金量がそれを物語る
③義務教育化されていない投資教育
④学者を育てるような大学教育
⑤中小零細企業のトップの力量不足
⑥金融システムの理解不足
⑦⑥で生じた多数の負け組み投資家による市場撤退
⑧⑦で生じた株式投資に対するリスクだらけの側面
⑨日本政府の誤った投資政策

掘り起こせば難題は山ほど出てくる~(><)

というわけで、きっちゃんがお上にお願いしたいのは・・・

□グローバル社会に通用する世界レベルのビジネスマン教育□・・・これに尽きるわけですが。

⑩米国発金融不安が引き起こした世界的な景気後退
⑪人口減少と可処分所得低下による国内消費の低迷
⑫供給過剰の不良在庫生産ルート海外流出
⑬発行し続ける赤字国債=買い手のほとんどは国民
⑭歳出増における増税
⑮解散総選挙の先送り
⑯円高と株安に弱い企業の収益体質
⑰景気後退に伴う倒産企業の増加
⑱増加する失業者
⑲増え続ける高齢者人口を支える労働者人口の減少
⑳ ⑰、⑱、⑲が原因で起こる国民一人当たりの税負担増

日本はこれだけ世界に誇れる技術力や資本力があるのに、本当に必要な人材と場所(適材適所)にお金が回っていないように思いますね。残念なことです。
何か良い話題はないのかな~??

↑授業風景

きっちゃんは今、民間が運営する株式投資スクールへ通っています。
スクールへ通うようになってから2年が経過しようとしています。

スクールに通うようになった理由は、投資に対する知識がほとんどなかったことですね。白紙状態から始めています。ある程度土台作りをしておかないと、特にこれからの相場では勝つこと自体が難しくなりそうですので・・・。基礎というかベースの部分を理解できるようになりました。それから、ブログを通して、投資の先輩方とまともに会話が出来るようになったこと・・・これが自分の成長だと思っています。今はプロコースに在籍しています。やはりレベルが高いですね~。これからの相場を生き抜く沢山の勇士達が集まるので、孤独な投資家にとっては唯一の和み場所になってます♪

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2008/03/16

市場の供給法則に於ける経済効果について☆

基本的に私はあまのじゃくの典型ですので、世間が円高だ~、株安だ~、物価高だ~と騒いでいらっしゃるときに、の~んびりとこういう記事を書いていたりする横着モノです。理由は、円高、株安、物価高の進行というのはこれからの経済状態を素直に反映している現象なので、ここに来て騒いだところで明日がないわけではない・・・しかし、投資家の皆様にとってみますと、この物価高と不況の同時進行による痛手は大きいのでしょう。

本日は、生産者側に於ける供給法則について触れたいと思います。今日公開する記事は、現在世界中で問題になっている資源物価格の高騰の理由なども理解できるようになります。

先日記事の個人効用の概念☆ミクロ経済理論では、消費者側における需要法則に触れました。どちらかといえば主観が多くを占める割合が大きく、ミクロな視点が生み出すキャッチフレーズは、『好み』『期待』『買い手の数』といった現象に常に左右されます需要法則の概念としましては、『価格が上昇すれば、需要は縮小し、価格が低下すると需要が増加する』という現象(セオリー)がありました。

今回は生産者、つまり企業側から見た供給法則について触れていきます。市場供給量とは、売り手が売りたいと思い、かつ売ることの出来る量のことを指します。市場では、供給側(売り手)は沢山の量を高く売りたいと言う市場心理が働きます。企業はそのために、社員を増やしたり設備投資をしたり残業してもらうなどをして供給を増やそうとします。市場心理=物価が高騰する=供給側は高く売りたい。しかし、市場価格が低下すると(つまり物価下落)儲からないので供給量を減らし店舗を閉める売り手も出てきます。

即ち、供給法則・・・他の要因を一定とすると、『ある財の価格が上昇すると、供給量が増加し、価格が低下すると供給量は減少する』と言うセオリーがあります。ここには、供給量と価格に正の相関関係があります。(物価上昇=市場供給量の増加)需要法則との関係は真逆になります。

当該価格以外の要因です。アイスクリーム市場をモデルにしますと(^^*)・・・

①生産要素の価格変動

アイスクリームメーカー

クリーム

砂糖(砂糖の価格が上昇(下落)すればアイスクリームの供給量は減少(増加)します←生産財

香料

アイスクリーム製造機(生産要素の価格変動による供給量の変化)

②技術進歩における生産コストの削減

新種のアイスクリーム製造機

新しい生産方式の開発

→生産費用の削減(生産コスト削減による供給量の増加)

→供給量増大

③将来の生産物価格と生産要素の価格に対する期待感

将来のアイスクリーム価格上昇予想=供給量を増やしましょう

将来のアイスクリーム価格下落予想=供給量を減らしましょう

技術革新に対する予想

④売り手の数の増減

供給側事情。市場に売り手が増えれば市場参加者のお陰で供給物の取引量と取引価格に変動が起る(市場競争原理)

きっちゃんなりの回答

ここで今話題の原油高で説明しますと原油は生産市場では生産財に値します(アイスクリーム市場での砂糖価格)。現在の過度のインフレの根源は、世界中の金融不安から生じた株式市場から先物市場への資金流入も起因しておりますが、地球上に存在する唯一のエネルギー源であり生産財に値する原油市場の危機的な状況にあると思います。計らずも生活必需品の原資が枯渇寸前であるためリソースの希少価値が上昇していることです。これらが我々の家計を圧迫し、企業間コストを上昇させている原因に他なりません。勿論、枯渇する前に次の生産財の捻出を急がなければなりませんが・・・。一方で現在のインフレは悪質なインフレと定義付けされるでしょう。先日の記事にも書きましたが、金融経済と実体経済の乖離率が拡大していることが原因です。

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きっちゃん

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